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歴史に学ぶ地域再生 中国地域の経世家たち |
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■サブタイトル：中国地域の経世家たち
■著者：社団法人中国地方総合研究センター・編
■仕様：B6判 並製本
■頁数：260頁
■定価：本体1400円＋税
■ISBN978-4-86069-208-7 C0033
■発行：2008年9月1日
■内容
財政改革や地域再生に取り組んだ江戸時代の経世家の今日的な意義を再評価するとともに、中国地域の5人の経世家たち（山田方谷・熊沢蕃山・村田清風・頼杏坪・朝日丹波）の事蹟を追いながら、現在の地域再生の道を提示する。
■執筆者紹介
○童門 冬二（どうもん・ふゆじ）
1927（昭 和2）年生まれ。東京都に入庁後、東京都立大学事務長、東京都広報室長、企画調整局長、政策室長などを歴任。美濃部東京都知事の退任とともに都庁を退職 し、作家活動に専念する。都庁在職中の経験をもとに、人間と組織の問題を歴史と重ね合わせた作品で、小説・ノンフィクションの分野に新境地を拓く。『暗い 川が手を叩く』が第43回芥川賞候補となる。九九年に勲三等瑞宝章を受章。日本文芸作家協会会員、日本推理作家協会会員。主な著書に、『小説 上杉鷹 山』、『徳川家康の経営学』、『戦国名将一日一言』、『名家老列伝』、『家康と正信』、『渋沢栄一 人生意気に感ず』、『異彩の改革者 渡辺崋山』などが ある。
○野島 透（のじま・とおる）
1961（昭和36）年生まれ。東京大学を卒業後、大蔵省（現財務省）に入省。大阪国税局課税第一部 長・査察部長、内閣府企画官、財務省大臣官房文書課情報公開・個人情報保護室長兼業務企画室長、内閣府参事官等を歴任。現在は預金保険機構審議役。祖父が 野島家の養子となったため野島姓であるが、山田方谷六代目の直系子孫でもある。
主な著作等としては『山田方谷に学ぶ財政改革～上杉鷹山を上回る財 政改革者』（明徳出版社）、『財政のテンサイ 幕末を駆ける‐山田方谷～奇跡の藩政改革』（ＮＨＫ、ＤＶＤ）、『日本の城』（小和田哲男監修、小学館）、 『備中松山城』（寺田昭一編集、ＰＨＰ）、『山田方谷の研究』（山田方谷研究会編、吉備人出版）などがある。
○増矢 学（ますや・まなぶ）
1958（昭和33）年生まれ。中国電力株式会社エネルギア総合研究所
○嶋津 隆文（しまづ・りゅうぶん）
1947（昭和22）年生まれ。早稲田大学卒業。東京都庁、NIRA（総合研究開発機構）、東京観光財団を経て、現在は松蔭大学教授（地域行政論）。主著に『どこで、どう暮らすか日本人』、『どうなる日本、どうする分権』がある。
○花本 哲志（はなもと・さとし）
1966（昭和41）年生まれ。広島県埋蔵文化財調査センター、広島県立歴史博物館を経て、頼山陽史跡資料館主任学芸員。
○本郷満（ほんごう・みつる）
1961（昭和36）年生まれ。社団法人中国地方総合研究センター
■目次
江戸時代の経世家に学ぶ 童門冬二
第一節 見直すべき「経世済民」の理念
第二節 江戸時代の藩は十割自治
第三節 平和国家の武士のあり方
第四節 君は船、民は水
第五節 経営理念は儒教
第六節 改革の見本は「享保の改革」
第七節 中国地域の名経世家
財政改革の実践者 山田方谷（岡山県） 野島 透
第一節 山田方谷の足跡と、その時代
第二節 備中松山藩の財政状況
第三節 方谷の基本的な哲学～「理財論」と「擬対策」～
第四節 方谷の七大政策
第五節 改革成功の理由、人物評、成果等
炎の理想主義者 熊沢蕃山（岡山県） 増矢 学
第一節 江戸学者界のスーパースター
第二節 蕃山の思想形成の背景
第三節 蕃山の目に映った社会状況
第四節 『大学或問』の政策理念
第五節 蕃山が提案した方策
維新の礎を築く 村田清風（山口県） 嶋津隆文
第一節 村田清風という人物
第二節 清風改革への伏線、宝暦の改革
第三節 清風の行財政改革、天保の改革
第四節 その後の長州藩、安政の改革
第五節 村田清風と人材育成
救民の経世家 頼 杏坪（広島県） 花本哲志
第一節 広島藩出仕と時代状況
第二節 頼杏坪の政治論と実践
第三節 頼杏坪の経済論
第四節 教育者頼杏坪と領民教化
第五節 郡政の成果と課題
第六節 頼杏坪の無念と諦観
苛烈な改革家 朝日丹波（島根県） 本郷 満
第一節 松平不昧と朝日丹波
第二節 改革の始まりと丹波の苦節
第三節 藩政困窮と丹波の復帰
第四節 丹波による「御立派の改革」
第五節 丹波の経世済民理念と改革
コラム
①朱子学と陽明学
②芦田川の賜物、草戸千軒町遺跡
③「蕃山」の名が残る岡山の地
④米子に息づく藤樹先生の教え
⑤鳥取の代表的な経世家・亀井茲矩
■はじめにより
江 戸時代には幕府だけでなく諸藩においても経済・財政改革が断行された。その重責を担ったのは、藩主のブレーンとして深い洞察力と高い志で難局に果敢に挑ん だ経世家たちです。彼らの理念と行動は、今日の行財政改革・イノベーションによる地域再生に多大な示唆を与え、現代においても参考とすべきものである。
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